建築音響関連梗概検索システム『建音検索』は，日本における建築音響に関連する学会の大会梗概集，講演論文集，予稿集等を検索できるサービスです．
建築音響分野の研究者並びに実務者は，本学会のみならず，音響や騒音に関わる様々な学会に所属し活動しています．日本建築学会 環境工学本委員会 音環境運営委員会 企画広報WGは，本学会に所属する研究者や実務者の便宜を図るため，これら建築音響関連学会の刊行物，中でもデータベースの比較的乏しい大会梗概集，講演論文集，予稿集等について，共通フォーマットで横断的な分類を行い，これを基に検索システムを構築しました．
- 分類の特徴
- 研究の『対象』『手法』『主体』の3軸による分類：共通フォーマットで分野横断的な俯瞰を可能に
- 音響専門家の手による分類：世に多く存在するキーワード型検索システムにはない存在意義
- 利用例
- 研究トレンドの把握に
- 専門分野のレビューに
- 非専門分野の状況把握に
- 新たなアイディアの掘り起こしに
- 年代や分野による違いの俯瞰に
- 学生の勉強に（卒業論文に関わる分野の動向把握など）
- 研究の『対象』『手法』『主体』の3軸で分類されています（詳細な分類項目はこちら）．
- 『対象』には大分類と小分類があります．
- 1論文は，最大で2つの『対象』及び『手法』に分類されています．
- 例えば，吸音材を対象とした測定方法を開発した論文は，『対象』として「音響材料・工法」->「吸音」と「理論・手法論」->「計測・実験手法」の2つに分類されています．
- 連報は個別に扱われています．
- 分類が困難なもののみ「その他」に分類されています．
- 振動（環境振動，建物振動，床振動，交通振動，地盤振動など）のみを扱った研究論文は分類対象から外されています．ただし，それが音に関連している場合は，その関連項目に分類されています．
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分類項目の作成および分類作業は，日本建築学会 環境工学本委員会 音環境運営委員会 企画広報WG委員によるものです．論文著者によるものではありません．そのことをご了解の上でご利用いただければ幸いです．
- 日本建築学会 学術講演梗概集，D-1，環境工学I：室内音響・音環境，環境騒音，騒音・固体音 (1999-2010)
- 日本音響学会 研究発表会講演論文集：騒音・振動，建築音響 (1999-2012)
- 日本騒音制御工学会 研究発表会講演論文集 (1999-2012春)
＊いずれも「振動」のみを扱ったものは未収録．
- サービス対象：本サービスは日本建築学会会員を対象にしています．ログインにはユーザー名とパスワードが必要です（現在はサービス周知期間中であり自由にご利用可能です）．
- 検索システムに関して
- AND検索，OR検索を選択してください．いずれも，タイトルだけでなく全ての項目間で有効となります．
- 項目が1箇所以上記入されていれば検索可能です．
- 『対象』の大分類のみ，小分類のみを選択した検索も可能です．大分類が選択されていない場合，小分類には全ての項目が表示されます．
- 著者名の性と名の間のスペースは，全角，半角いずれでも結構です．
- 曖昧検索を行うことができます．
- 利用規約の同意：本システムの利用者は，本規約に同意したものとみなします．
- 利用規約の変更：日本建築学会は，利用者への事前の通知を行うことなく，本規約を変更することができるものとします．利用者は，利用の都度，本規約を確認することとし，本規約変更後に本システムを利用した場合は，変更後の規約に同意したものとみなします．
- 利用時間：原則24時間，365日です．ただし，保守・点検等のために本システムの一部又は全部を停止することがあります．
- プライバシーポリシー：利用者の個人情報や履歴情報を故意に保持または再利用することはありません．
- 免責事項：日本建築学会は，本システムに瑕疵やバグがないことを保証してはおりません．利用者が本システムを通じて得る情報の完全性，正確性，確実性，有用性，合目的性等について，本学会は一切の保証をいたしません．また，利用者が本システムを利用したことにより発生した利用者の損害及び利用者が第三者に与えた損害について，本学会は一切の責任を負わないものとし，当該損害の賠償義務もないものとします．さらに，本システムの運用の停止，中止，中断等により発生した利用者の損害についても一切の責任を負わないものとします．
- 禁止事項：(1) 本システムの目的以外の利用，(2) 本システムに対する不正なアクセス，(3) 本システムの管理及び運営の故意による妨害，(4) 商業目的での利用，(5) その他，法令等に違反すると認められる行為，(6) その他，本学会が不適切と判断した行為．
- 著作権：本システムに含まれているプログラムその他著作物の著作権は日本建築学会に帰属します．これらの修正，複製，改ざん，販売等の行為を禁止します．
- 附則：本規約は，2013年4月1日から適用します．
- 2013/4/1：対象刊行物のデータを更新しました．
分類上の問題やシステム上の不具合等がございましたら，
kenon.kensaku@gmail.com までご意見をお寄せください．