2005年度の支部研究発表会は、2005年5月21日（土）に高知工科大学において 作品発表も併設して開催します。
つきましては、論文・作品報告を募集いたしますので、以下の募集規定を熟読のうえご応募ください。

●研究論文・作品報告募集規定

１．研究・作品報告の内容

　建築に関する学術・技術・芸術に関する最近の研究、作品報告などで未発表なもの。
　ただし「大会」で発表したもの、ならびに他学会発表会などに発表したもので特に建築に関連の深いものはこの限りではない。
    なお、作品報告は、次の２部制とする。

１）大学生・大学院生の部
学生および大学院生が設計した作品（フィクション作品等）及び建築分野（街づくり・保存運動・文化・教育・技術・生活など）にかかわる活動報告

２）実務者の部
四国地方に建設された建築作品及び四国地方で実施された建築分野（街づくり・保存運動・文化・教育・技術・生活など）にかかわる活動報告

２．著作権について

ａ．著者は掲載された発表梗概の著作権を本会・四国支部に委託する。ただし、本会・四国支部は、第三者から文献等の複製・引用・転載に関する許諾の要請がある場合は、原著者に連絡し許諾の確認をおこなう。

ｂ．著者が、自分の論文・作品報告を自らの用途のために使用することについての制限はない。なお、掲載された論文・作品報告をそのまま他の著作物に転載する場合は、出版権に関わるので本会・四国支部に申し出る。

ｃ．編集著作権は、本会・四国支部に帰属する。
　

３．データベース登録について

発表は、国立情報学研究所の電子図書館NACSIS-ELSへ登録する。

４．応募資格と発表題数・講演

ａ．講演発表者（筆頭著者）は、本会会員（但し、法人・賛助会員は１口１名につき会員扱い）をはじめ、登録メンバー、会員外も発表できる。ただし、講演発表者（筆頭著者）が登録メンバーまたは会員外の場合、共同研究者（共著者）に本会個人会員１名以上含まれている必要がある。 →詳細　入会手続き

ｂ．講演発表者は必ず発表会に出席講演すること。

ｃ．講演は1人3題以下とし、1題当たり15分以内とする（GR等の講評、質疑応答等含む）。
応募題数が多い場合はプログラム編成上、発表時間を変更することもある。

５．応募の方法

ａ．申込み（１）2005年2月18日（金）までに、あらかじめ下記の事項を明記した研究発表申込書を 発表申込書受付専用E-mailにて支部事務局へ提出する。

発表申込書受付専用　E-mail aijsc@bronze.ocn.ne.jp

1)発表部門番号、2)研究論文・作品報告題目、3)著者および勤務先（連名の場合は発表者に○印を付す）・会員番号、4)連絡先住所、5)研究概要を明記した200字程度のものを記す。

ｂ．申込み（２）紙面あるいは電子投稿による発表梗概原稿の提出をもって申込みとみなす。
ただし、原則、申込み（１）から原稿の内容を変更される場合は、申込み（２）原稿提出時までに変更届を提出すること。期限内に変更届を提出されない方は、プログラム、報告集目次、CPD履修登録に反映されない場合もある。

ｃ．発表申込書等の頒布：原稿に必要な研究発表申込書等を四国支部ホームページで掲載するが、郵送を希望される場合は、郵送料分の切手を同封にて申込みする。
郵送料は、1〜5部240円、6〜10部390円です。なお、11部以上の場合は事務局まで連絡すること。

ｄ．原稿の書き方：執筆要領などを、熟読のうえ執筆する。 　

ｅ．発表部門・細分類・細々分類：前記5-a発表申込書、5-b原稿等の所定欄に発表希望部門の部門番号・細分類番号・細々分類番号を「日本建築学会発表部門別分類一覧」を参照のうえ必ず記入する。 　

ｆ．原稿執筆注意
１）論文梗概は「目的」「方法または経過」「結果」の順に記す。または調査報告・統計資料の発表もこれに準ずる。
　　作品報告梗概の発表は「設計主旨」「設計図」「建築写真」等の順に記す。写真の版権処理等は応募者の責任とする。

２）継続研究にあたっては、最近における前発表の掲載書名、掲載年月、号数、発行年月等を必ず前書きする。他学会等に発表したものについても同様とする。

３）発表にあたって図などを掲示する場合は、会場に備え付けの機器(スライドプロジェクター、PCプロジェクター、パソコン、OHPおよびスクリーン)を用意する。OHPは天地左右25cm、シート、サインペン、スライドは各自で準備する。PCプロジェクター、パソコンは、Power pointのデータを事前にCDに保存して持参した場合に限り使用可能である。


４）原稿用紙（１題２頁）は任意のA4版上質紙を使用すること。研究報告集は提出原稿をそのままオフセット印刷して作製するので、原稿の作成にはレーザープリンターもしくは同質以上での印字が望ましい。色付き用紙は使用しないこと。（＊発表題数によっては、コピー製本となる場合もある。）
特に電子投稿による原稿を提出する場合は、作成上の注意を熟読の上、執筆する。

６．発表梗概原稿の提出と締切

ａ．発表梗概原稿の提出期限は、2005年3月18日(金)17:00とする。
１）郵送の場合は締切1週間前より受理し、締切期限に遅れたものは受理しない。
２）原則として原稿は返却しない。
３）提出後の訂正は一切認めない。

ｂ．電子投稿による発表梗概原稿 −Adobe Acrobat 3.0以降（または同等品）を用いて変換したPDFファイル（300kb以内、圧縮ツール使用不可）のみとし、下記の原稿受付専用メールアドレスに送付すること。 なお、印刷時にトラブルが生じた場合は、紙面による原稿の送付をお願いする場合がある。

原稿受付専用　　　　aijsc@bronze.ocn.ne.jp

ｃ．紙面投稿による発表梗概原稿−「2005年度四国支部研究発表会応募原稿」と表記し、速達書留または宅配便で支部事務局まで送付すること。（当日の消印有効。）

提出先：〒760-0018
高松市天神前6-34村瀬ビル3F
日本建築学会　四国支部　宛
TEL087-862-3624（FAX兼用）

　

　発表梗概原稿は、「日本建築学会四国支部研究報告集」として印刷発行し、有償で頒布する。 １冊2,000円（予価）

発表梗概の採否は研究委員会審査会が決定する。下記条項等に照らし、四国支部研究発表会の発表梗概として不適切と認められるものは採択しない。

ａ．梗概に記した説明が著しく不十分なもの、(5-f-4)に該当しないもの。
ｂ．内容が商業宣伝に偏したもの(商品名の使用には注意すること)。
ｃ．募集規定に反するもの(研究発表申込書、本文、発表者等記載不備)
不採用となった場合は3月末日までに本人に通知、提出原稿を返却する。

　発表梗概原稿は聴講者に内容を徹底させ、併せて講演時間の短縮、かつ会員にも講演内容を速報報告するためにオフセット印刷する。（＊発表題数によっては、コピー製本となる場合もある。）
電子原稿・紙面原稿ともに共通の執筆要領にしたがって執筆し、仕上がりが同じ体裁になるようにする。

１．用紙設定

白地のA4判2ページとする。横書き2段組を原則とし、ワープロソフト等で上マージン25mm、下マージン22mm、左右マージン15mm、1段を87mm（段の間隔6mm）、１ページあたり48行、1段あたり25文字を基準として設定する。

発表申込書に記入したものと同じ和文キーワード3〜6個を必ず記述する。用語は日本建築学会「学術用語集―建築学編」から選ぶことを基本とするが、適当な語がない場合はこの限りではない。

1ページ目上段

• １ページ目上段に表題、会員種別・発表者名、発表部門−細分類、キーワードの順に記載する。
• 表題は第1行に、本文より大きな文字で書く。
• 会員種別・発表者名（連名の場合は講演発表者を筆頭に記し、氏名の前に○印をつける）は上段右側に寄せて書く。
• 発表部門−細分類、キーワードは、上段左側に寄せて書きキーワードと本文の間は1行あける。
  

１ページ目下段（欧文表題・欧文発表者名）

• 記載欄と本文の間に罫線を引く。
• 欧文表題、欧文発表者名の順に記載する。 欧文表題は左側に、欧文発表者名は右側に寄せて書く。
• 欧文講演発表者名はローマ字で姓・名の順に記入し、姓はすべて大文字とし、名は頭文字のみ大文字とする。
  

2ページ目下段（和文所属・欧文所属）

• 記載欄と本文の間に罫線を引く。
• 和文所属（・学位）、欧文所属（・学位）の順に記載する。
• 和文所属は左側に、欧文所属は右側に寄せて書く。
  

１．ファイル形式 　

電子原稿は、Adobe Acrobat Reader 3.0以降で表示または印刷可能なPDF（Portable Document Format）ファイルで提出する。 PDFファイル読みとり専用のAcrobat ReaderではPDFファイルに変換することはできないので、Adobe Acrobatをお持ちでない方はあらたに購入する必要がある。 

２．ファイルサイズ（容量）の制限 　

ファイルサイズは、300kb以内とし、ファイルは一つとし、圧縮ツールやセキュリティ設定は使用しないこと。

３．ファイル名について　

ファイル名は、半角英数字とし、必ず拡張子（.pdf）がついているファイルのみとする。

４．提出方法　

提出方法は、原稿提出専用の四国支部メールアドレスに送信する。
　

５．作成するアプリケーションとOS 　

原稿を作成するアプリケーションの制限はないが、OSはWindows 95以上を推奨する。

６．PDFファイルの作成方法

PDFファイルは、原則としてAcrobat 3.0以降（または同等品）を用いて作成する。作成方法についてはソフトに付属のマニュアルまたはホームページ上の執筆要項を参照し、Acrobatの詳細は、(http://www.adobe.co.jp/)を参照すること。

７．使用できるフォントの制限　

投稿されたPDFファイルはWindows上で稼働するため、原稿内に使用するフォントは以下に限定する。
　

OS	Windows
日本語フォント	MS明朝またはMSゴシック
英字フォント	Arial , Century, Helvetica, Symbol, Times, Times New Roman

※ どうしても他のフォントを利用したい場合は、PDF作成時にフォントの埋込みを行うこと。
　

８．使用できる文字

コンピューターの機種により文字化けが発生する可能性があるので、漢字コードは第二水準以内の文字を使用する。
特にWindowsをお使いの場合で、人名辞書にある「��」や「�ｱ」など第二水準にはない文字があるので、注意する。

９．色使い 　

本文の文字を黒色とするほかは、色使いの制限は特にない。
ただしモノクロプリンターで出力したものを印刷原稿として利用する。色によっては明確に出ない場合がありますので十分注意する。  

１０．写真や画像などの解像度　

写真や画像を含む場合、PDF化することにより、出力品質が劣化することがある。
ファイルサイズ制限内で、PDF化する際のジョブオプションの値を高くして作成すること。
イラストや画像,数式,グラフ等を含むPDFファイルの作成はPDF Writerでなく、Acrobat Distillerを使って変換すること。

１１．印刷の確認　

作成したPDFファイルは一度プリンターで印刷し、執筆者の意図どおり印刷されることを確認する。

●紙面投稿用原稿作成上の注意

  　
提出原稿は任意のA4判白色上質紙を使用すること。　
研究報告集は提出原稿をそのままオフセット印刷して作製するので、原稿の作成にはレーザープリンターもしくは同質以上での印字が望ましい。  
　

●日本建築学会発表部門別分類一覧（2004年)

１．材料・施工部門

部　　　門	細　分　類	細　　々　　分　　類
１．材料施工	１．コンクリート用材料	ａ．セメント　ｂ．骨材　ｃ．水　ｄ．混和材料　ｅ．繊維・新素材　ｆ．その他
	２．モルタル・コンクリートの物性	ａ．フレッシュ時の物性　ｂ．セメント硬化体の組織構造　ｃ．強度・力学的性質　ｄ．収縮・クリープ　ｅ．アルカリ骨材反応　ｆ．凍害　ｇ．中性化　ｈ．腐食・防食　ｉ．汚れ　ｊ．耐久性一般　ｋ．その他
	３．コンクリート工事の施工・管理	ａ．鉄筋工事　ｂ．型わく工事　ｃ．かぶり厚さ　ｄ．打込み・打ち継ぎ　ｅ．養生　ｆ．試験・検査法　ｇ．寒中工事　ｈ．暑中工事　ｉ．その他
	４．特殊なコンクリートの工事・管理	ａ．軽量コンクリート　ｂ．流動化コンクリート　ｃ．高流動コンクリート　ｄ　．高強度コンクリート　ｅ．プレストレストコンクリート・工事・管理　ｆ．プレキャストコンクリート　ｇ．マスコンクリート　ｈ．水密コンクリート　ｉ．海水の作用を受けるコンクリート　ｊ．水中コンクリート　ｋ．凍結融解作用を受けるコンクリート　ｌ．遮蔽用・原子力発電所施設用コンクリート　ｍ．無筋コンクリート　ｎ．簡易コンクリート　ｏ．ポリマーセメントコンクリート　ｐ．再生骨材・再生コンクリート　ｑ．繊維補強コンクリート　ｒ．ＣＦＴコンクリート　ｓ．その他
	５．無機質系材料・工法・工事	ａ．メーソンリー　ｂ．石・張り石工事　ｃ．左官　ｄ．タイル　ｅ．ALC・成型セメント板　ｆ．ガラス　ｇ．汚れ　ｈ．その他
	６．鉄骨・金属系材料・工法・工事	ａ．鉄鋼材料　ｂ．金属材料　ｃ．鉄骨工事　ｄ．金物工事　ｅ．腐食・防食　ｆ．耐火被覆　ｇ．その他
	７．有機系材料・工法・工事	ａ．木材・木質系材料　ｂ．木工事　ｃ．塗料　ｄ．塗装工事　ｅ．プラスチック　ｆ．その他
	８．防水材料・工法・工事	ａ．防水材料　ｂ．シーリング　ｃ．防水設計・施工　ｄ．その他
	９．工事・品質管理	ａ．工程計画・管理　ｂ．品質管理　ｃ．安全管理　ｄ．生産性　ｅ．その他
	10．仮設・山留工事	ａ．仮設計画　ｂ．仮設工事　ｃ．仮設機械　d.山留工事　ｅ．その他
	11．土・地業工事	ａ．土工事　ｂ．地業工事　ｃ．その他
	12．機械・ロボット工法	ａ．機械・ロボット開発　ｂ．工業化工法　ｃ．自動化工法　ｄ．情報化施工　ｅ．解体・リニューアル工法　ｆ．その他
	13．改修・維持保全	ａ．補修・改修　ｂ．維持保全　ｃ．試験・検査・評価　ｄ．解体　ｅ．その他
	14．耐久計画・耐久設計	ａ．建築物の耐用年数　ｂ．材料・部材の耐用年数　ｃ．耐用年数予測手法　ｄ．耐久計画・耐久設計例　ｅ．その他
	15．地球環境・資源	ａ．エコマテリアル　ｂ．リサイクル　ｃ．副産物管理　ｄ．LCA　ｅ．LCCO2　ｆ．その他
	16．部位別材料・仕上げ・性能評価	ａ．屋根　ｂ．外壁　ｃ．内装　ｄ．床　ｅ．開口部　ｆ．汚れ　ｇ．その他
	99．その他

２．構造部門　（細分類11番は欠番）

部　　　門	細　分　類	細　　々　　分　　類
２．構　　造 （細分類11番は欠番）	１．荷重・信頼性	ａ．信頼性・安全性　ｂ．基・規準、設計法　ｃ．固定荷重　ｄ．積載荷重　ｅ．雪荷重・耐雪設計　ｆ．風荷重・耐風設計　ｇ．地震荷重・耐震設計　ｈ．衝撃荷重　ｉ．その他の荷重　ｊ．その他
	２．振動	ａ．地震被害・震度分布・都市震害評価　ｂ．地震動　ｃ．地震動特性と評価　ｄ．不整形地盤　ｅ．地盤震動　ｆ．相互作用（解析・実験)　ｇ．相互作用（杭)　ｈ．応答特性とその評価　ｉ．免震　ｊ．制振・制震（アクティブ)　ｋ．振動実験・特殊構造物振動　ｌ．ヘルスモニタリング・スマート構造　ｍ．その他
	３．応用力学・構造解析	ａ．力学基礎理論（変分原理・エネルギー原理・連続体・離散系・構造要素・構造物・熱関連問題）　ｂ．数値解析法（FEM・BEM・モード重量法・剛体-ばねモデル）　ｃ．波動・振動解析法　ｄ．流れ場解析法　ｅ．材料の力学（構成則・破壊力学・マイクロメカニクス・材料工学）　ｆ．臨界現象・限界状態の力学（安定論・座屈解析・分岐理論・極限解析・非線形解析・崩壊挙動解析）　ｇ．設計力学・理論（最適設計・応答制御設計・形態解析・システム数理）　ｈ．逆問題（システム同定）　ｉ．確率論・信頼性解析　ｊ．構造計画
	４．基礎構造	ａ．土の性質・調査　ｂ．地盤改良　ｃ．地盤の支持力　ｄ．連続地中壁　ｅ．杭（鉛直）　ｆ．杭（水平）　ｇ．併用基礎　ｈ．沈下　ｉ．液状化　ｊ．動的問題　ｋ．地盤アンカー　ｌ．山留め　ｍ．地盤環境問題　ｎ．その他
	５．原子力プラント	ａ．耐震設計　ｂ．耐震実験　ｃ．振動試験　ｄ．地震観測　ｅ．SIT　ｆ．ISI　ｇ．免震設計　ｈ．免震実験　ｉ．構造設計　ｊ．構造実験　ｋ．施工法　ｌ．廃炉技術　ｍ．制震技術　ｎ．SC構造　ｏ．高強度RC　ｐ．その他
	６．シェル・立体構造・膜構造	ａ．シェル構造　ｂ．立体・骨組構造　ｃ．膜構造　ｄ．ハイブリッド構造　ｅ．その他
	７．木質構造	ａ．材料・部材　ｂ．接合部　ｃ．耐力壁　ｄ．実大実験　ｅ．伝統構法　ｆ．設計法・調査　ｇ．振動　ｈ．その他
	８．鉄筋コンクリート構造	〔材料〕　ａ．コンクリート　ｂ．鉄筋　ｃ．新素材 〔相互作用（材料）〕　ｄ．継手　ｅ．付着・定着　ｆ．構成則　ｇ．解析法 〔部材（在来、プレキャストを含む）〕　ｈ．梁　ｉ．柱　ｊ．耐震壁　ｋ．スラブ　ｌ．基礎 〔相互作用（部材）〕　ｍ．梁柱接合部（交差部)　ｎ．接合（プレキャスト） 〔骨組・構法（在来、プレキャストを含む）〕　ｏ．骨組　ｐ．震害　ｑ．耐震補強　ｒ．設計・解析法 〔その他〕　ｓ．地球環境問題　ｔ．その他
	９．プレストレストコンクリート構造	ａ．合成部材　ｂ．アンボンド部材　ｃ．プレキャスト部材　ｄ．プレストレスト鉄筋コンクリート部材　ｅ．組立て架構　ｆ．接合部　ｇ．定着部　ｈ．ひびわれ制御　ｉ．弾塑性挙動　ｊ．材料　ｋ．設計・解析法　ｌ．動的挙動　ｍ．その他
	10．鉄骨構造	〔設計法〕　ａ．設計法 〔素材特性〕　ｂ．素材特性 〔接合要素〕　ｃ．ボルト・高力ボルト　ｄ．溶接　ｅ．その他 〔接合部〕　ｆ．柱-梁接合部　ｇ．梁　ｈ．柱　ｉ．柱脚　ｊ．トラス接合部　ｋ．その他 〔部材〕　ｌ．引張材　ｍ．圧縮材　ｎ．梁材　ｏ．柱材　ｐ．床材　ｑ．２次部材　ｒ．その他 〔耐震要素〕　ｓ．ブレース　ｔ．耐震壁　ｕ．その他 〔骨組〕　ｖ．平面骨組　ｗ．立体骨組　ｘ．その他 〔製作・施工法〕　ｙ．製作・施工法 〔その他〕　ｚ．地球環境問題　A．その他
	12．壁式構造・組積造	ａ．壁式鉄筋コンクリート造　ｂ．補強組積造　ｃ．枠組組積造　ｄ．混合壁構造　ｅ．無筋組積造　ｆ．コンクリートブロック塀・その他の塀　ｇ．その他
	13．鋼・コンクリート合成構造（鉄骨鉄筋コンクリート構造を含む）	ａ．鋼・コンクリート合成構造全般（震害・耐震補強・設計法・解析法・構造計画・地球環境・その他）　ｂ．鉄骨鉄筋コンクリート構造　ｃ．鋼管コンクリート構造　ｄ．混合構造　ｅ．その他の合成構造（アンボンドブレース・合成床等）
	14．仮設構造	ａ．型枠支保工　ｂ．期限付き建築　ｃ．安全率　ｄ．その他
	15．容器構造	細々分類の設定なし
	99．その他

３．防火部門

部　　　門	細　分　類
３．防　　火	１．材料・部材の火災特性　２．火災性状モデリング　３．煙の流動・制御　４．避難　５．耐火性状・耐火設計　６．火災危険性評価　７．火災安全設計　８．都市火災　９．火災実験　10．感知・消火　99．その他

４．環境工学部門

部　　　門	細　分　類	細　　々　　分　　類
４．環境工学	１．室内音響・音環境	ａ．室内音響設計　ｂ．音場理論・解析　ｃ．音響材料　ｄ．音場評価　ｅ．測定方法　ｆ．音場シミュレーション　ｇ．音環境計画　ｈ．音環境評価　ｚ．その他
	２．騒音・固体音	ａ．振動源対策　ｂ．固体音伝搬・対策・制御　ｃ．騒音源対策　ｄ．騒音伝搬・対策　ｅ．設備騒音　ｆ．遮音材料・構法　ｇ．床衝撃音　ｈ．騒音評価　ｚ．その他
	３．環境振動	ａ．振動源　ｂ．加振力　ｃ．地盤振動　ｄ.振動伝搬　ｅ．建物・床振動　ｆ．振動制御（防振・制振・免振等）・対策　ｇ．振動予測・解析　ｈ．振動感覚・性能評価　ｉ．振動実験・測定法　ｊ．設計法　ｚ．その他
	４．光・色	ａ．光源（昼光・人工光）特性　ｂ．材料特性　ｃ．視覚特性　ｄ．実態及び測定　ｅ．計算及びシミュレーション　ｆ．明るさ感　ｇ．色彩　ｈ．グレア　ｈ．明視性・作業性　ｊ．印象・景観　ｚ．その他
	５．熱	ａ．熱物性　ｂ．伝熱解析　ｃ．熱負荷　ｄ．室内環境　ｅ．断熱　ｆ．遮熱　ｇ．蓄熱　ｈ．システムシミュレーション　ｉ．エネルギー消費　ｊ．気象データ　ｋ．性能評価　ｌ．実測評価　ｚ．その他
	６．湿　気	ａ．湿気物性　ｂ．結露　ｃ．室内湿度　ｄ．防湿　ｅ．吸放湿　ｆ．地盤　ｚ．その他
	７．温熱感	ａ．指標　ｂ．感覚・反応　ｃ．人体モデル　ｄ．不均一空間　ｅ．温熱要素　ｚ．その他
	８．自然エネルギー	ａ．パッシブ暖房　ｂ．自然通風　ｃ．放射冷却　ｄ．蒸発冷却　ｅ．太陽熱利用　ｆ．太陽光発電　ｇ．太陽光利用　ｈ．風力利用　ｉ．エネルギー評価　ｊ．環境評価　ｚ．その他
	９．空気流動基礎	ａ．測定法　ｂ．実験法　ｃ．マクロ解析　ｄ．CFD解析手法　ｅ．換気効率評価　ｚ．その他
	10．空気流動応用	ａ．人体周辺微気候　ｂ．室内気流　ｃ．周辺気流　ｄ．住宅換気　ｅ．オフィス換気　ｆ．産業換気　ｇ．通風　ｈ．空調システム　ｉ．排煙　ｚ．その他
	11．空気質基礎	ａ．測定法　ｂ．実験法　ｃ．マクロ解析　ｄ．CFD解析手法　ｚ．その他
	12．空気質応用	ａ．化学物質汚染　ｂ．生物汚染　ｃ．粒子汚染　ｄ．汚染対策　ｚ．その他
	13．空調システム	ａ．空調機器　ｂ．暖房機器　ｃ．吹出し・吸込み方式　ｄ．空気搬送システム　ｅ．放射冷暖房システム　ｆ．個別空調システム　ｇ．換気システム　ｈ．窓システム　ｉ．タスク・アンビエント　ｊ．制御システム　ｋ．温熱環境　ｌ．室内空気質　ｍ．実測評価　ｎ．熱負荷計算　ｏ．システムシミュレーション　ｐ．ＣＦＤ　ｑ．省エネルギー　ｒ．空調計画法　ｚ．その他
	14．熱源システム	ａ．熱源機器　ｂ．配管方式　ｃ．熱搬送システム　ｄ．蓄熱方式　ｅ．省エネルギー　ｆ．制御システム　ｇ．コジェネレーション　ｈ．未利用エネルギー　ｉ．新エネルギー　ｊ．実測評価　ｋ．システムシミュレーション　ｌ．熱源計画法　ｚ．その他
	15．建築設備応用	ａ．事務所・商業施設　ｂ．劇場・ホール建築　ｃ．研究所・工場　ｄ．大空間　ｅ．病院　ｆ．宿泊施設　ｇ．教育施設　ｈ．住宅　ｉ．ガラス建築　ｊ．建築一体化空調　ｋ．昼光利用建築　ｌ．自然エネルギー利用　ｍ．コストスタディ　ｎ．ＰＡＬ・ＣＥＣ・ＣＡＳＢＥＥ　ｏ．環境影響評価　ｐ．メンテナンス　ｑ．リニューアル　ｒ．コミッショニング　ｓ．コンバージョン　ｔ．ＢＥＭＳ　ｕ．ＥＳＣＯ　ｖ．プロダクティビティ　ｗ．設備教育　ｘ．設備設計　ｙ．設備施工　ｚ．その他
	16．給排水・水環境	ａ．水辺・親水施設　ｂ．水と緑　ｃ．雨水　ｄ．給排水設備計画　ｅ．給水　ｆ．給湯　ｇ．配管・衛生器具　ｈ．排水・通気　ｉ．排水処理・排水再利用　ｊ．ごみ・廃棄物　ｋ．診断・リニューアル　ｌ．水環境システム　ｚ．その他
	17．都市環境・都市設備	ａ．都市気候　ｂ．建築外部空間微気候　ｃ．都市緑化　ｄ．都市エネルギー　ｅ．都市設備　ｆ．都市防災　ｇ．リモートセンシング・ＧＩＳ　ｚ．その他
	18．環境心理・生理	ａ．住・地域環境（景観・住意識・評価ほか）　ｂ．労・商・余暇環境　ｃ．温熱・複合環境　ｄ．空間知覚・視環境・音環境　ｚ．その他
	19．環境設計・地球環境	ａ．建築環境設計　ｂ．地区環境設計　ｃ．環境影響評価　ｄ．地球環境　ｚ．その他
	20．電磁環境	ａ．基礎理論　ｂ．計測評価　ｃ．電磁環境計画　ｄ．磁気環境　ｅ．材料施工　ｚ．その他
	99．その他

５．建築計画部門

部　　　門	細　分　類	細　　々　　分　　類
５．建築計画	１．住居・住環境	ａ．住宅計画論・住宅計画史　ｂ．空間計画・住空間の心理と行動　ｃ．住まい方・ライフスタイル　ｄ．参加型居住　ｅ．集合住宅の公共スペース・街区計画　ｆ．集住環境の形成・変容プロセス　ｇ．都市居住・高層居住　ｈ．地域特性・伝統性　ｉ．環境との共生　ｊ．高齢・障害者の住環境・住宅改善　ｋ．住宅のリフォーム・増改築　ｌ．管理・運営・ハウジングシステム　ｍ．ストック改善・建て替え・団地再生　ｎ．まちづくり・住民参加・コミュニティー　ｏ．海外の伝統住居・比較居住　ｐ．海外の現代住居・住宅計画　ｑ．その他
	２．各種建物・地域施設	ａ．地域施設基礎　ｂ．学校（学習・生活行動）　ｃ．学校（空間他)　ｄ．公民館・集会　ｅ．劇場・ホール　ｆ．図書・展示　ｇ．スポーツ・レクリエーション　ｈ．病院(病棟）　ｉ．病院（外来他）　ｊ．高齢者施設（各種老人ホーム）　ｋ．高齢者施設(保健施設他）　ｌ．障害者施設　ｍ．児童・福祉施設　ｎ．商業・業務施設　ｏ．複合化・共用　ｐ．その他
	３．設計方法	ａ．設計プロセス　ｂ．設計情報・データベース　ｃ．設計手法・CAD　ｄ．参加・コラボレーション　ｅ．設計主体・設計組織　ｆ．職能・資格制度　ｇ．設計理論　ｈ．設計教育　ｉ．FM・POE　ｊ．その他
	４．構法計画	ａ．構法・構法計画基礎理論　ｂ．構工法計画　ｃ．木造構法　ｄ．工業化構法　ｅ．各部構法　ｆ．構法開発（構法・部品の開発事例、開発方法論など）　ｇ．生産システム　ｈ．オープン・ビルディング　ｉ．構法と歴史・文化　ｊ．構法と環境・資源　ｋ．その他
	５．人間工学	ａ．人体・動作寸法　ｂ．動作特性　ｃ．感覚・知覚特性　ｄ．空間認知　ｅ．停留・居場所　ｆ．歩行・群集流動　ｇ．機器・設備・家具　ｈ．情報環境・インターフェース　ｉ．バリアフリー・ユニバーサルデザイン　ｊ．日常災害・安全計画　ｋ．避難・防災計画　ｌ．特殊環境・その他
	６．計画基礎	ａ．規模計画・プラン分析　ｂ．空間分析（内部空間、外部空間、景観分析、空間構造）　ｃ．環境心理・環境行動（経路探索）　ｄ．空間感覚・空間知覚・空間認知　ｅ．空間モデル分析（シミュレーション・VR）　ｆ．安全計画　ｇ．基礎理論　ｈ．法規　ｉ．地球環境　ｊ．その他

６．農村計画部門

部　　　門	細　分　類	細　　々　　分　　類
６．農村計画 （細分類8番は欠番）	１．計画基礎・主体	ａ．定住　ｂ．圏域論　ｃ．制度　ｄ．計画・設計理論　ｅ．情報　ｆ．田園空間論　ｇ．その他
	２．生活・地域文化	ａ．家族・生活構造　ｂ．地域社会・文化　ｃ．高齢化・福祉　ｄ．交通・モビリティ　ｅ．ツーリズム　ｆ．ライフスタイル　ｇ．その他
	３．住居・住生活	ａ．住様式　ｂ．住宅・民家　ｃ．居住地選択　ｄ．田園居住　ｅ．計画・デザイン　ｆ．その他
	４．地域施設	ａ．ニーズ・利用　ｂ．運営・管理　ｃ．計画・デザイン　ｄ．施設立地　ｅ．保全・活用　ｆ．共同空間　ｇ．その他
	５．集落・地域計画	ａ．土地利用　ｂ．集落計画　ｃ．地域計画（農山漁村、広域）　ｄ．都市・農村　ｅ．国土計画　ｆ．中山間地域　ｇ．その他
	６．むらづくり・まちづくり	ａ．地域振興・地域活性化　ｂ．住民参加・ワークショップ　ｃ．NPO　ｄ．制度・計画プロセス　ｅ．計画手法　ｆ．都市農村交流　ｇ．その他
	７．景観・環境・生態	ａ．景観　ｂ．町並み　ｃ．集落空間　ｄ．アメニティ　ｅ．エコ・システム　ｆ．環境保全・管理　ｇ．環境学習　ｈ ．地球環境（水辺空間・里山・棚田）　ｉ．その他
	９．海外事例研究	ａ．住居　ｂ．集落　ｃ．民俗文化　ｄ．計画・支援　ｅ．その他
	99．その他

７．都市計画部門

部　　　門	細　分　類	細　　々　　分　　類
７．都市計画	１．都市とフィロソフィー	ａ．都市論　ｂ．都市計画論　ｃ．都市史・都市計画史　ｄ．その他
	２．都市像と計画	ａ．マスタープラン　ｂ．都市圏　ｃ．土地利用　ｄ．基幹施設　ｅ．交通　ｆ．観光　ｇ．海外都市計画　ｈ．その他
	３．地区とコミュニティ	ａ．住環境　ｂ．高齢者・福祉　ｃ．市街地変容・更新　ｄ．市街地整備　ｅ．新市街地　ｆ．地区計画　ｇ．中心市街地　h．その他
	４．都市の環境と災害	ａ．環境管理　ｂ．環境アセスメント　ｃ．地球環境　ｄ．災害　ｅ．防災　ｆ．復旧・復興　ｇ．その他
	５．景観と都市設計	ａ．都市設計　ｂ．景観論　ｃ．景観イメージ・景観評価　ｄ．景観計画・景観整備　ｅ．景観管理　ｆ．歴史的景観・まちなみ　ｇ．自然・オープンスペース　ｈ．街路・公共空間　ｉ．その他
	６．制度と行政	ａ．都市計画制度　ｂ．規制・誘導　ｃ．整備・開発の事業　ｄ．行政組織　ｅ．その他
	７．参加と組織	ａ．住民参加　ｂ．ワークショップ　ｃ．NPO　ｄ．プロセス　ｅ．その他
	８．教育と資格	ａ．環境教育　ｂ．学習　ｃ．都市計画・設計教育　ｄ．資格　ｅ．その他
	９．調査・評価と計画支援	ａ．都市調査・都市解析　ｂ．GIS/CAD/CG　ｃ．インターネット　ｄ．シミュレーション　ｅ．その他
	99．その他

８．建築経済・住宅問題部門

部　　　門	細　分　類	細　　々　　分　　類
８．建築経済･住宅問題	１．総　合	ａ．境界領域　ｂ．建築活動・建築市場　ｃ．関連統計　ｄ．金融・保険　ｅ．契約・紛争処理・ADR　ｆ．資格・認証　ｇ．国際化　ｈ．コスト・プライス　ｉ．建設業経営・建設産業論　ｊ．サステナビリティ・環境問題　ｋ．情報　ｌ．その他
	２．生　産	ａ．生産システム　ｂ．工程管理　ｃ．原価管理　ｄ．品質管理　ｅ．安全衛生管理　ｆ．環境管理　ｇ．生産情報　ｈ．建設労働　ｉ．技術と技能　ｊ．生産性　ｋ．発注方式・PM・CM　ｌ．その他
	３．住　宅	ａ．住居水準・居住水準　ｂ．地方性　ｃ．住居費・家賃　ｄ．住宅供給　ｅ．住宅需要・住宅市場　ｆ．ライフスタイル　ｇ．世帯構成　ｈ．住宅事情　ｉ．国の住宅政策　ｊ．自治体住宅政策　ｋ．公共住宅　ｌ．品質確保・性能表示　ｍ．中古流通　ｎ．マンション管理　ｏ．建替・ストック改善　ｐ．居住福祉・支援　ｑ．健康・環境　ｒ．住宅地・コミュニティ　ｓ．住まいづくり・まちづくり　ｔ．災害復興　ｕ．非営利組織　ｖ．海外の住宅事情　ｗ．住教育・住情報　ｘ．その他
	４．企画・経営	ａ．建築企画　ｂ．プロジェクトファイナンス・PFI　ｃ．リスク評価・リスク管理　ｄ．建築経営　ｅ．維持管理　ｆ．ストック対応・リフォーム・リニューアル・再生　ｇ．不動産評価・建物評価　ｈ．証券化・デューデリジェンス　ｉ．施設管理・FM　ｊ．ライフサイクル評価・LCC・LCA　ｋ．その他

９．建築歴史・意匠部門

部　　　門	細　分　類
９．建築歴史･意匠	１．日本建築史　２．日本近代建築史　３．東洋建築史（オリエントを含む)　４．西洋建築史　５．西洋近代建築史　６．建築史一般　７．建築原論・建築哲学　８．建築論（日本・東洋・西洋・近現代・一般）　９．意匠論（意匠論・形態論・設計論・制作論など）　10．都市史　11．保存（保存論、保存技術など）　99.　その他

１０．海洋部門

部　　　門	細　分　類
10．海　　洋	１．海域情報（風、波、氷、地震ほか）　２．浮体動揺（流体力、係留力含む）　３．流力弾性（大型浮体、シェル含む）　４．地震・海震・津波（地盤含む）　５．最適化・同定・制御　６．材料・施工　７．海洋利用計画・景観（ウォーターフロント、人工島、大型浮体含む）　８．海洋環境・汚染（地球環境を含む）　９．防災・避難　10．居住性・快適性　11．社会制度　99．その他

11．情報システム技術部門

部　　　門	細　分　類
11．情報システム技術	１．システム化技術　２．設計システム・CAD　３．建築生産システム　４．FMシステム　５．図形処理・画像処理　６．シミュレーション・数理計画・数理統計　７．数値解析　８．データベース　９．制御・計測・ロボット　10．知的システム　11．GIS　12．地球環境　13．複雑系　99．その他

12．「作品選集」部門

部　　　門	細　分　類
12.｢作品選集｣	１ ．住居　２．福祉　３．教育　４．医療 ５．図書　６．展示 ７．芸能　８．集会 ９．余暇　10．宿泊　 　11．業務　　12．商業　　13． 農業　14．工業　15．流通　16．交通　99．その他（建物種別は建築設計資料集成・分類による）

13．教育部門

部　　　門	細　分　類
13．教　　育	１．教育技術・方法　２．教育システム・制度　３．資格制度・評価システム　４．継続教育　99．その他

14．地震災害部門

部　　　門	細　分　類
14．地震災害	１．災害調査　　２．強震記録　　３．地震防災システム　　99．その他