2002年度「四国支部研究発表会」研究報告の募集 2002年度の支部研究発表会は、2002年5月18日(土)に開催します(会場:高知工科大学)。
つきましては、研究報告を募集いたしますので、以下の募集規定を熟読のうえご応募ください。
1.研究報告の内容
建築に関する学術・技術・芸術に関する最近の研究、統計的資料、調査報告などで未発表なもの。
ただし「大会」で発表したもの、ならびに他学会発表会などに発表したもので特に建築に関連の深いものはこの限りではない。
2.著作権について
a.著者は掲載された研究発表梗概の著作権を本会・四国支部に委託する。ただし、本会・四国支部は、第三者から文献等の複製・引用・転載に関する許諾の要請がある場合は、原著者に連絡し許諾の確認をおこなう。
b.著者が、自分の論文を自らの用途のために使用することについての制限はない。なお、掲載された論文をそのまま他の著作物に転載する場合は、出版権に関わるので本会・四国支部に申し出る。
c.編集著作権は、本会・四国支部に帰属する。
3.データベース登録について
2002年度の発表より国立情報学研究所の学会発表データベースへの登録は終了し、同研究所の電子図書館へ登録する。
4.応募資格と発表題数・発表講演
→詳細 入会手続き
a.本会個人会員で、共同研究者にあっても必ず同様の資格を有する者であること(他支部会員も可)。
5.応募の方法
a.申込み(1)2002年2月15日(金)までに、あらかじめ下記の事項を明記した研究発表申込書をE-mailにて支部事務局へ提出する。
1)発表部門番号、2)研究題目、3)著者および勤務先(連名の場合は発表者に○印を付す)・会員番号、4)連絡先住所、5)研究概要を明記した200字程度のものを記す。b.申込み(2)講演概要原稿の提出をもって申込みとみなす。
c.研究発表申込書等の頒布:原稿に必要な研究発表申込書等を四国支部ホームページで掲載いたしますが、郵送を希望される場合は、郵送料分の切手を同封にて申込みして下さい。
郵送料は、1〜5部270円、6〜10部390円です。なお、11部以上の場合は事務局まで連絡して下さい。
d.原稿の書き方:執筆要領などを、熟読のうえ執筆する。
e.発表部門・細分類・細々分類:前記5-a研究発表申込書、5-b講演概要原稿の所定欄に発表希望部門の部門番号・細分類番号・細々分類番号を「日本建築学会発表部門別分類一覧」を参照のうえ必ず記入する。
f.原稿執筆注意
1)研究発表梗概は「目的」「方法または経過」「結果」の順に記す。または調査報告・統計資料の発表もこれに準ずる。
2)継続研究にあたっては、最近における前発表の掲載書名、掲載年月、号数、発行年月等を必ず前書きする。他学会等に発表したものについても同様とする。
3)発表にあたって図などを掲示する場合は会場に備え付けの機器(OHP)以外の使用はできない。
OHPは天地左右25cm、シート・サインペンは各自で準備する。
4)原稿用紙(1題2頁)は任意のA4版上質紙を使用すること。研究報告集は提出原稿をそのままオフセット印刷して作製するので、原稿の作成にはレーザープリンターもしくは同質以上での印字が望ましい。色付き用紙は使用しないこと。(*発表題数によっては、コピー製本となる場合もある。)
6.研究報告原稿の提出と締切期限
梗概原稿の提出期限は、2002年3月15日(金)17:00とする。
郵送の場合は締切1週間前より受理する。また当日の消印有効。提出先:〒760-0018
高松市天神前6-34村瀬ビル3F
日本建築学会 四国支部 宛
TEL087-862-3624(FAX兼用)
E-mail aijsc@bronze.ocn.ne.jp
http://news-sv.aij.or.jp/shikoku/なお、「2002年度四国支部研究発表会応募原稿」と表記し、速達書留または宅配便で支部事務局まで送付すること。締切期限に遅れたものは受理しない。
*原則として原稿は返却しない。 *提出後の訂正は一切認めない。
7.研究報告集
「日本建築学会四国支部研究報告集」として印刷発行し、有償で頒布する。 1冊2,000円(予価)
8.研究発表梗概の採否
発表梗概の採否は研究委員会審査会が決定する。下記条項等に照らし、四国支部研究発表会の研究発表概要として不適切と認められるものは採択しない。
a.概要に記した説明が著しく不十分なもの、(5-f-4)に該当しないもの。
b.内容が商業宣伝に偏したもの(商品名の使用には注意すること)。
c.応募規定に反するもの(研究発表申込書、本文、発表者等記載不備)
不採用となった場合は3月末日までに本人に通知、提出原稿を返却する。
9.発表登録費・研究報告集と発表会参加費の徴収
a.採用が認められた場合、下記の発表登録費および研究報告集代を納入する。
代金は、本論文提出時に現金書留又は銀行振込にて送金する。
(ただし、銀行振込の場合は、振込用紙のコピーを添付し、校費、官費扱いの場合には事務局に連絡のこと)。
登録費 −1題2,000円
研究報告集−1冊2,000円(共同発表者の分も同時に納入して下さい。)
振込先:事務局連絡要
b.発表会当日、発表者、報告集購入者、会員、学生は参加費無料。左記以外の参加者より参加費1,000円を受付で徴収する。
10.プログラムの発表
プログラムは、四国支部ホームページに掲載する。
1 .講演梗概は聴講者に内容を徹底させ、併せて講演時間の短縮、かつ会員にも講演内容を速報報告するために印刷する。
2. 原稿用紙(1題2頁)は任意のA4版上質紙を使用すること。研究報告集は提出原稿をそのままオフセット印刷して作製するので、原稿の作成にはレーザープリンターもしくは同質以上での印字が望ましい。色付き用紙は使用しないこと。(*発表題数によっては、コピー製本となる場合もある。)
3 .和文は明朝体、英文はTimes New Roman を用いることが望ましい。
4 .記載方法
→詳細a .(1頁上段)和文に表題・氏名等の記載方法
(1)表題は本文より大きく書く。表題は第1行に、会員種別、発表者名(連名の場合は講演発表者を筆頭に記す)は、第1 行右側に寄せて書き、第5 行から本文を書く。
(2)発表部門−細分類は(例 2.構造−1.荷重・信頼性)のように本文表題の下、左欄に記載する。
(3)和文キーワードは3〜6個を必ず本文題名の下の欄に記載する。用語は日本建築学会「学術用語集−建築学編」から選ぶことを基本とするが適当な語がない場合はこの限りでない。b .(1頁 下段)欧文表題・氏名等の記載方法
(1) 1頁下段の指定枠内に記入する。
(2) 英文表題の記入方法は、下記の例による。
〔書き方例:(イ)=欧文表題、(ロ)=講演発表者名(ローマ字で、姓・名の順に記入する)。〕
(イ) Physical Attributes and Typicality of Towers on University Campuses (ロ) UCHIDA Humihiko ,MIYAMOTO Akio and SHIMAZU Hideo ※英文表題・講演発表者は必ず記入する。
c .(2頁下段)和文所属および英文所属の記載方法
(1)2頁下段の指定枠内に記入する。
(2)和文所属および英文所属の記入方法は、下記の例による。
〔書き方例:(イ)=和文所属、(ロ)=英文所属。〕
(イ)*1 東海工業大学文教施設研究開発センター
助教授・工博
*2 東海工業大学大学院修士課程
*3 東海工業大学工学部建築学科 教授・工博(ロ)Assoc .Prof.,Research Center for Educational Facilities ,
Tokai Institute of Technology ,Dr .Eng .
Graduate School ,Tokai Institute of Technology
Prof.,Department of Architecture ,Faculty of Engineering ,
Tokai Institute of Technology ,Dr .Eng.
5 .図表および写真
a .図および表は適当と思われる場所に書き込むか、またはトレーシングペーパーなどに書いて貼り込む。そのまま原稿と同時に撮影される。ゼロックスなどの場合は本文と同等の濃さのものを使用すること。トレーシングペーパーなど、別の紙に書かれたものを貼り込む場合は必ず両面テープを使用する
(写真糊・スティック糊は不可)。
b .写真は本文原稿に貼り付ける。(1)の方法でプリントした場合が、印刷上最も鮮明になりますので、その点をご留意のうえプリントしてください。
写真(1)は「アミカケ」をして白黒でプリントしたもの。
写真(2)は普通に白黒でプリントしたもの。
写真(3)はカラープリントしたもの。
| 写真(1) | 写真(2) | 写真(3) |
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6. 原稿は汚したり、しわにならないように注意して下さい。汚れはそのまま印刷されてしま います。
1.材料・施工部門
| 部 門 | 細 分 類 | 細 々 分 類 |
|---|---|---|
| 1.材料施工 | 1.コンクリート用材料 | a.セメント b.骨材 c.水 d.混和材料 e.繊維 f.その他 |
| 2.モルタル・コンクリートの物性 | a.モルタル b.フレッシュコンクリート c.強度・力学的性質 d.乾燥収縮・クリープ e.凍害 f.中性化 g.腐食・防食 h.アルカリ骨材反応 i.耐久性一般 j.特殊なコンクリート k.その他 | |
| 3.コンクリート工事の施工・管理 | a.型わく b.プレキャストコンクリート c.試験・検査法 d.寒中工事 e.暑中工事 f.特殊なコンクリート工事 g.その他 | |
| 4.モルタル・コンクリート・金属以外の無機系材料・工法・工事 | a.ALC b.石 c.左官材料 d.タイル e.かわら・れんが f.ガラス g.石こう・石こうボード h.その他 | |
| 5.金属系材料・工法・工事 | a.鉄筋 b.鉄骨 c.非鉄金属 d.腐食・防食 e.その他 | |
| 6.有機系材料・工法・工事 | a.木材 b.木質系材料 c.塗料 d.プラスチック e.その他 | |
| 7.防水材料・工法・工事 | a.防水設計 b.防水材料 c.シーリング d.防水施工 e.その他 | |
| 8.工事・品質管理 | a.工事管理 b.品質管理 c.その他 | |
| 9.仮設・山留工事 | a.仮設計画 b.仮設工事 c.仮設機械 d.山留工事 e.その他 | |
| 10.土・地業工事 | a.土工事 b.地業工事 c.その他 | |
| 11.機械・ロボット工法 | a.機械・ロボット b.計画・管理 c.その他 | |
| 12.改修・維持保全 | a.補修・改修 b.維持保全 c.試験・検査・評価 d.その他 | |
| 13.地球環境・資源 | a.エコマテリアル b.リサイクル c.LCA d.その他 | |
| 99.その他 |
2.構造部門 (細分類11番は欠番)
| 部 門 | 細 分 類 | 細 々 分 類 |
|---|---|---|
| 2.構造 (細分類11番 は欠番) |
1.荷重・信頼性 | a.信頼性 b.基準化 c.固定荷重 d.積載荷重 e.積雪荷重・耐雪設計 f.風荷重・耐風設計 g.地震荷重・耐震荷重 h.衝撃荷重 i.その他の荷重 j.その他 |
| 2.振動 | a.地震被害・震度分布・都市震害評価 b.地震動 c.地震動特性と評価 d.不整形地盤 e.地盤震動 f.相互作用(解析・実験) g.相互作用(杭) h.応答 i.免震 j.制振・制震(アクティブ) k.振動実験 l.特殊構造物振動 m.その他 | |
| 3.応用力学・構造解析 | a.力学基礎理論(変分原理・エネルギー原理・連続体・離散系・構造要素・構造物) b.数値解析法(FEM・BEM・モード重量法・剛体−ばねモデル) c.波動・振動解析法 d.流れ場解析法 e.材料の力学(構成則・破壊力学・マイクロメカニクス・材料工学) f.臨界現象・限界状態の力学(安定論・座屈解析・分岐理論・極限解析・非線 形解析・崩壊挙動解析) g.設計力学・理論(最適設計・応答制御設計・形態解析・システム数理) h.逆問題(システム同定) i.確率論・信頼性解析 j.構造計画 | |
| 4.基礎構造 | a.土の性質・調査 b.地盤の支持力 c.地下外壁 d.杭(鉛直) e.杭(水平) f.沈下 g.液状化 h.動的問題 i.地盤アンカー j.山留め k.地盤環境問題 l.その他 | |
| 5.原子力プラント | a.耐震設計 b.耐震実験 c.振動試験 d.地震観測 e.SIT f.ISI g.免震設計 h.免震実験 i.構造設計 j.構造実験 k.施工法 l.廃炉技術 m.制震技術 n.SC構造 o.高強度RC p.その他 | |
| 6.シェル・立体構造・膜構造 | a.シェル構造 b.立体・骨組構造 c.膜構造 d.ハイブリッド構造 e.その他 | |
| 7.木質構造 | 細々分類の設定なし | |
| 8.鉄筋コンクリート構造 |
〔材料〕 a.コンクリート b.鉄筋 c.新素材 〔相互作用(材料)〕 d.継手 e.付着・定着 f.構成則 g.解析法 〔部材(在来、プレキャストを含む)〕 h.梁 i.柱 j.耐震壁 k.スラブ l.基礎 〔相互作用(部材)〕 m.梁柱接合部(交差部) n.接合(プレキャスト) 〔骨組・構法(在来、プレキャストを含む)〕 o.骨組 p.震害 q.耐震補強 r.設計・解析法 s.その他 |
|
| 9.プレストレストコンクリート構造 | a.合成部材 b.アンボンド部材 c.プレキャスト部材 d.プレストレスト鉄筋コンクリート部材 e.組立て架構 f.接合部 g.定着部 h.ひびわれ制御 i.弾塑性挙動 j.その他 | |
| 10.鉄骨構造 |
〔設計法〕 a.設計法 〔素材特性〕 b.素材特性 〔接合要素〕 c.ボルト・高力ボルト d.溶接 e.その他 〔接合部〕 f.柱―梁接合部 g.梁 h.柱 i.柱脚 j.トラス接合部 k.その他 〔部材〕 l.引張材 m.圧縮材 n.梁材 o.柱材 p.床材 q.2次部材 r.その他 〔耐震要素〕 s.ブレース t.耐震壁 u.その他 〔骨組〕 v.平面骨組 w.立体骨組 x.その他 〔制作・施工法〕 y.制作・施工法 〔その他〕 z.その他 |
|
| 12.壁構造・組積構造 | a.壁式鉄筋コンクリート造 b.コンクリートブロック造 c.補強れんが・セラミックブロック造 d.混合壁構造 e.無筋組積造 f.コンクリートブロック塀・その地の塀 g.その他 | |
| 13.鋼・コンクリート合成構造(鉄骨鉄筋コンクリート構造を含む) | a.鉄骨鉄筋コンクリート構造全般 b.鉄骨鉄筋コンクリート構造部材 c.鋼管コンクリート構造 d.混合構造 e.その他の合成構造(アンボンドブレース・合成床等。合成梁は除く) | |
| 99.その他 | a.仮設構造 b.容器構造 c.その他 |
3.防火部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 3.防 火 | 1.材料・部材の火災特性 2.火災性状モデリング 3.煙の流動・制御 4.避難 5.耐火性状・耐火設計 6.火災危険性評価 7.火災安全設計 8.都市火災 9.実火災実験 10.その他 |
4.環境工学部門
| 部 門 | 細 分 類 | 細 々 分 類 |
|---|---|---|
| 4.環境工学 | 1.室内音響・音環境 | a.室内音響計画 b.音場理論 c.音響材料 d.音場評価 e.音場解析 f.測定方法 g.予測計画・シミュレーション h.音環境計画 i.音環境評価 j.その他 |
| 2.騒音・固体音 | a.振動源 b.固体音伝搬・対策・制御 c.騒音源 d.騒音伝搬 e.設備騒音 f.騒音対策 g.遮音 h.床衝撃音 i.騒音評価 j.予測計画・シミュレーション k.その他 | |
| 3.環境振動 | a.振動源(軌道・道路・生産設備等) b.加振力 c.地盤振動 d.振動伝搬 e.建物・床振動 f.振動制御(防振・制振・免振等)・対策 g.振動予測・解析 h.振動感覚・性能評価 i.振動実験・測定法 j.設計法 k.その他 | |
| 4.光・色 | a.視覚反応 b.照明・視環境評価 c.測光・測色 d.照度・輝度計算 e.昼光・日射特性 f.屋内視環境計画 g.屋外視環境計画 h.昼光照明計画 i.色彩計画 j.その他 | |
| 5.熱 | a.熱物性 b.伝熱解析 c.熱負荷 d.室温 e.断熱 f.遮熱 g.蓄熱 h.熱環境 i.エネルギー消費 j.気象データ k.その他 | |
| 6.湿 気 | a.湿気物性 b.結露 c.室内湿度 d.透湿 e.吸放湿 f.地盤 g.その他 | |
| 7.温熱感 | a.指標 b.感覚・反応 c.人体モデル d.不均一空間 e.温熱要素 f.その他 | |
| 8.自然エネルギー | a.自然暖房 b.自然冷房 c.太陽熱利用 d.太陽光利用 e.エネルギー評価 f.その他 | |
| 9.気流・換気・排煙 | a.室内気流 b.周辺気流 c.換気通風 d.その他 | |
| 10.数値流体 | a.解析手法 b.室内気流 c.換気通風 d.その他 | |
| 11.空気清浄 | a.空気質 b.空気清浄 c.その他 | |
| 12.暖冷房・空調 | a.暖冷房機器 b.吹出し・吸込み方式 c.床・天井パネル d.システムと環境 e.換気設備 f.その他 | |
| 13.熱源設備 | a.熱源機器 b.配管方式 c.制御システム d.蓄熱方式 e.省エネルギー f.その他 | |
| 14.設備応用 | a.オフィス b.商業施設 c.劇場・ホール建築 d.研究所・工場 e.大空間 f.超高層 g.その他 | |
| 15.給排水・水環境 | a.水景 b.親水施設 c.雨水 d.生態水 e.給水 f.排水 g.水環境システム h.その他 | |
| 16.都市設備・環境管理 | a.都市設備 b.都市、地域環境 c.環境管理 d.都市エネルギー e.リモートセンシング f.その他 | |
| 17.環境心理・生理 | a.基礎 b.実験 c.調査 d.応用 e.その他 | |
| 18.環境設計 | a.地球環境 b.都市環境設計 c.建築環境設計 d.環境評価 e.その他 | |
| 19.電磁環境 | a.基礎理論 b.計測評価 c.電磁環境計画 d.磁気環境 e.材料施工 f.その他 | |
| 99.その他 |
5.建築計画部門
| 部 門 | 細 分 類 | 細 々 分 類 |
|---|---|---|
| 5.建築計画 | 1.住居・住環境 | a.住まい方・ライフスタイル b.コミュニティ・集住空間 c.環境心理・空間デザイン d.風土・環境共生 e.海外居住(比較文化) f.海外居住(住宅計画) g.高齢者居住 h.居住福祉 i.ハウジングシステム(供給・管理・運営) j.ストック改善・住環境整備 k.まちづくり・住民参加 l.その他 |
| 2.各種建物・地域施設 | a.地域施設基礎 b.教育・研究 c.文化(美術館等) d.スポーツ・レクリエーション e.医療・保健 f.福祉・高齢者・障害者 g.商業・業務 h.その他 | |
| 3.設計方法 | a.設計プロセス b.設計情報・データーベース c.設計手法・CAD d.参加・コラボレーション e.設計理論 f.設計教育 g.FM・POE h.その他 | |
| 4.構法計画 | a.構法・構法計画基礎理論 b.構工法計画 c.木造構法 d.工業化構法 e.各部構法 f.構法開発(構法・部品の開発事例、開発方法論など) g.生産システム h.オープン・ビルディング i.構法と歴史・文化 j.構法と環境・資源 k.その他 | |
| 5.人間工学 | a.人体・動作 b.知覚・認知 c.歩行・行動・群集・避難 d.その他 | |
| 6.計画基礎 | a.規模計画・プラン分析 b.空間分析(内部空間、外部空間、景観分析、空間構造) c.環境心理・環境行動(経路探索) d.空間知覚・空間認知 e.空間モデル分析 f.安全計画 g.基礎理論 h.法規 i.地球環境 j.その他 |
6.農村計画部門
| 部 門 | 細 分 類 | 細 々 分 類 |
|---|---|---|
| 6.農村計画 | 1.計画基礎・主体 | a.定住 b.圏域論 c.制度 d.計画・設計理論 e.情報 f.田園空間論 |
| 2.生活・地域文化 | a.家族・生活構造 b.地域社会・文化 c.高齢化・福祉 d.交通・モビリティ e.ツーリズム f.ライフスタイル | |
| 3.住居・住生活 | a.住様式 b.住宅・民家 c.居住地選択 d.田園居住 e.計画・デザイン | |
| 4.地域施設 | a.ニーズ・利用 b.運営・管理 c.計画・デザイン d.施設立地 e.保全・活用 f.共同空間 | |
| 5.集落・地域計画 | a.土地利用 b.集落計画 c.地域計画(農山漁村、広域) d.都市・農村 e.国土計画 f.中山間地域 | |
| 6.むらづくり・まちづくり | a.地域振興・地域活性化 b.住民参加・ワークショップ c.NPO d.制度・計画プロセス e.計画手法 f.都市農村交流 | |
| 7.景観・環境・生態 | a.景観 b.町並み c.集落空間 d.アメニティ e.エコ・システム f.環境保全・管理 g.環境教育 h.地球環境(水辺空間、里山、棚田) | |
| 9.海外事例研究 | a.住居 b.集落 c.民俗文化 d.計画・支援 | |
| 99.その他 |
7.都市計画部門
| 部 門 | 細 分 類 | 細 々 分 類 |
|---|---|---|
| 7.都市計画 | 1.都市のフィロソフィー | a.都市論 b.都市計画論 c.都市史・都市計画史 d.その他 |
| 2.都市と地域 | a.都市調査・都市解析 b.地域計画 c.都市基本計画・総合計画 d.土地利用 e.基幹施設 f.その他 | |
| 3.地区とコミュニティ | a.住環境 b.高齢者・福祉 c.市街地変容・市街地更新 d.市街地整備 e.敷地計画 f.新市街地 g.その他 | |
| 4.都市の環境 | a.環境管理 b.環境アセスメント c.余暇・レクリエーション d.災害・防災 e.その他 | |
| 5.景観と都市設計 | a.景観論 b.景観イメージ・景観評価 c.景観計画・景観整備 d.景観管理 e.水・緑 f.歴史的景観 g.都市計画 h.その他 | |
| 6.制度と行政 | a.規制誘導制度 b.開発整備事業制度 c.行政組織 d.その他 | |
| 7.参加と教育 | a.住民参加 b.環境教育 c.都市計画・設計教育 d.CAD/GIS e.データベース f.その他 | |
| 99.その他 |
8.建築経済・住宅問題部門
| 部 門 | 細 分 類 | 細 々 分 類 |
|---|---|---|
| 8.建築経済 ・住宅問題 |
1.総 合 | a.境界領域 b.建築活動 c.コスト d.統計 e.情報 f.環境問題 g.その他 |
| 2.生 産 | a.生産システム b.管理技術 c.労働力 d.PM・CM e.その他 | |
| 3.住 宅 | a.住居水準 b.地方性 c.住居費 d.ハウジング e.住宅需要 f.その他 | |
| 4.企画・経営 | a.維持管理 b.建物経営 c.不動産 d.建築企画 e.FM f.その他 |
9.建築歴史・意匠部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 9.建築歴史 ・意匠 |
1.日本建築史 2.日本近代建築史 3.東洋建築史(オリエントを含む) 4.西洋建築史 5.西洋近代建築史 6.建築史一般 7.建築原論・建築哲学 8.建築論(日本・東洋・西洋・近現代・一般) 9.意匠論(意匠論・形態論・設計論・制作論など) 99.その他 |
10.海洋部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 10.海 洋 | 11.海域情報(風、波、氷、地震ほか) 12.浮体動揺(流体力、係留力含む) 13.流力弾性(大型浮体、シェル含む) 14.地震・海震・津波(地盤含む) 15.最適化・同定・制御 16.材料・施工 17.海洋利用計画・景観(ウォーターフロント、人工島、超大型浮体含む) 18.海洋環境・汚染 19.防災・避難 20.居住性・快適性 21.社会制度 99.その他 |
11.情報システム技術部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 11.情報シス テム技術 |
1.システム化技術 2.設計システム・CAD 3.建築生産システム 4.FMシステム 5.図形処理・画像処理 6.シミュレーション・数理計画・数理統計 7.数値解析 8.データベース 9.制御・計測・ロボット 10.知的システム 11.GIS 12.地球環境 99.その他 |
12.「作品選集」部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 12.「作品選集」 | 1.住居 2.福祉 3.教育 4.医療 5.図書 6.展示 7.芸能 8.集会 9.余暇 10.宿泊 11.業務 12.商業 13.農業 14.工業 15.流通 16.交通 99.その他(建物種別は建築設計資料集成・分類による) |
13.教育部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 13.教 育 | 1.教育技術・方法 2.教育制度 3.資格制度 4.その他 |
14.地震災害部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 14.地震災害 | 1.災害調査 2.強震記録 3.地震防災システム 99.その他 |
99.その他部門
| 部 門 | 細 分 類 |
|---|---|
| 99.そ の 他 | 部門1〜11.13に属さないもの ※この項は「大会学術講演会」「支部研究発表会」には適用しない。 |
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